各種調査・結果

• リハビリテーションにおける医師の指示実態調査　【PDF:572KB】

本調査は、リハビリテーションにおける医師からの指示の実態を把握する事を目的とした、日本理学療法士協会が実施するWeb調査である。

今回は、患者の疾患別に、リハビリテーションにおける医師からの指示の実態を把握した。

◆事業概要のご案内

• 地域におけるリハビリテーション提供のあり方に関する調査研究事業　【PDF:87KB】

「高齢者が住みなれた地域で生活を続けていく」こと、及び「質の高い在宅生活を送る」ためには、在宅でのリハビリテーション体制の拡充が必要であり、そのためには医療保険と介護保険とで適用になるリハビリテーションの連携を円滑且つ速やかに行えることが重要です。

平成22年度に実施した調査結果により、急性期病院退院患者へのリハビリテーション提供量が、回復期リハビリ病棟退院患者に比べて、とても少ないことが分かりました。また、介護保険でのリハビリにおいて、必ずしも十分なリハビリが提供されていないことが明らかとなりました。

そこで今回、急性期病院退院後のリハビリ提供への取り組みの実態を明らかにし、地域でのリハビリ充足のための方向性を探ってゆきます。

• 「在宅における認知症高齢者の生活活動実態把握のための調査研究事業」に対する平成22年度追跡調査報告書 －通所サービス利用者の1年後の転帰とその要因を探る追跡調査研究－　【PDF:1.08MB】

本調査は、平成21年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金事業「住宅における認知症高齢者の生活活動実態把握のための調査研究事業」で得たデータをベースラインとした追跡調査研究である。

認知症および軽度認知障害の高齢者の予後とその関連因子を明らかにし、認知症ケアを推進するために理学療法士をどのように活用すべきかを提案する。

• リハビリテーション支援に関する調査研究事業報告書　【PDF:759KB】

本事業は、障がい児・者の特に教育および福祉領域における地域・在宅リハビリテーション活動の実態を把握し、その進展にとって何が実践的課題なのかを明らかにすることを目的に実施された。

学校や施設等での「身体への取り組み」の補完機能として、「在宅への訪問リハ支援」や「学校へのリハセラピストによる支援」への高い期待が伺える結果となった。

• 脳性まひデータベース構築事業報告書　【PDF:1.28MB】

JAPTEDを利用した脳性まひのデータベース化事業の報告書です。多施設が共同して行い、短期間ではありましたが、100名近い方々のデータが蓄積されました。

• 平成22年度求人調査報告書　【PDF:258KB】

本調査は、理学療法士養成校に対して求人状況を把握するためのアンケート調査であり、現在の理学療法士の需給バランスを検討する事を目的として実施された。平成22年度求人調査結果について報告する。

• 全文版　【PDF:234KB】
• 速報版　【PDF:238KB】

チーム医療を適切に推進することを目的とし、理学療法士業務の実態を調査した。日本理学療法士協会会員が在籍する全国の医療施設・訪問看護ステーション（8580施設）の理学療法部門の責任者にアンケートを依頼し、3902人から回答を得た。その結果、ほとんどの理学療法士が医師の判断の元で理学療法の関連業務を実施すべきと答え、他の調査との比較から、職種間における意見の相違が浮き彫りとなった。

• 全文版　【PDF:831KB】
• 抜粋版　【PDF:84KB】

本調査は女性理学療法士会員の就労環境を全国規模で把握することを目的に、各都道府県理学療法士会で実施されてきた女性アンケートを参照しながら、女性会員25,393人(平成22年3月現在)の約10％に当たる2500人を対象に実施しました。調査結果から当協会ではワーク・ライフ・バランスやワークシェアリング推進を検討する上での基礎資料とします。

◆事業結果概要

• 効率的・効果的リハビリテーションサービス提供のための調査研究事業　【PDF:268KB】
• 医療保険と介護保険における効率的・効果的リハビリテーション連携のための調査研究事業　【PDF:254KB】

• 事業概要のご案内　【PDF:17KB】

「高齢者が住みなれた地域で生活を続けていく」こと、及び「質の高い在宅生活を送る」ためには、在宅 でのリハビリテーション体制の拡充が必要であり、そのためには医療保険と介護保険とで適用になるリハ ビリテーションの連携を円滑且つ速やかに行えることが重要です。

平成21年度、社団法人日本理学療法士協会、社団法人日本作業療法士協会、一般社団法人日本言語聴覚士協会が共同で行った在宅とのつなぎ役であるケアマネジャーを対象とした調査結果からは、退院～在宅生活において切れ目なく充分なリハビリテーションが行えていないという実態が明らかとなりました。

そこで訪問リハビリテーションの活用性を高めるための検討をおこなう目的で、本年度国庫補助事業を申請し、2件が採択されました。今後は、社団法人日本作業療法士協会、一般社団法人日本言語聴覚士協会とともに事業を進めていきます。

• 報告書　【PDF:156KB】

退院～在宅生活において切れ目なく充分なリハビリテーションが行え、さらに質の高い在宅生活を送るために在宅でのリハビリテーションの体制拡充のために単独型訪問リハステーションの設置、訪問リハの実施が必要です。

本調査は、日本全国のケアマネジャー（地域包括支援センター所属の方を除く）5,000名を対象に訪問リハビリテーションの実施状況、リハビリテーションへのニーズ、サービスの充足状況等のリハビリテーションに関わる実態を調査し、来年度以降の制度改正への提言のための基礎資料を作成することを目的として実施しました。

なお、訪問リハビリテーションの必要性について提言していくにあたって、まず現状把握のために、実際にケアプランを策定するケアマネジャーに対して調査を行いました。

• アンケート結果報告書　【PDF:114KB】

2009年度介護報酬改訂で導入された短時間通所リハビリテーションの導入状況を制度施行後半年を経過した2009年10月に実施しました。対象は理学療法士が勤務する医療機関7721箇所であり、3694箇所箇所から回答がありました。実施率は10.8％でした。