World Physiotherapy Congress 2025の開催にあわせ、斉藤秀之会長が、World PhysiotherapyのMichel Landry会長、Sidy Ousmane Dieye CEOらとともに、6月2日（月）に厚生労働省、4日（水）に文部科学省を訪問しました。

厚生労働省では福岡資麿大臣、文部科学省では武部新副大臣にご対応いただきました。社会の変化に応じた専門職教育に関して、グローバルスタンダードの理学療法士養成教育にむけた取り組みの推進を要望し、世界水準の教育の意義と重要性について、熱心にお聞きいただきました。

説明の中で、5月29日（木）～31日（土）に、四半世紀ぶりに日本で開催されたWorld Physiotherapy Congress 2025のレガシーとして位置付けている、理学療法士教育に関して、学会最終日のJoint Sessionにおいて、医療創生大学の理学療法学科が日本で初めて、World Physiotherapyが定める国際基準のカリキュラムとして認証を受けたことについても紹介されました。

少子高齢社会の到来により、地域において医療、介護、福祉の需要がますます高まっています。このような中、理学療法士は、健康的な運動習慣により非感染性疾患や生活習慣病を防ぐ予防の取り組み、各種疾病に関連する種々の問題点の治療と、その後の自立支援と社会復帰をめざしたリハビリテーション、健康寿命の延伸を目的とした科学的根拠に基づいた実践など、幅広いニーズにあわせて必要なサービスを提供している重要な専門職です。

しかしながら、日本の理学療法養成カリキュラムは、世界水準に追いついていません。世界水準の理学療法を受けられることは、国民にとって最も重要なことの一つであることに疑いの余地はありません。

安全かつ安心できる理学療法サービス、自立支援と社会復帰にむけたリハビリテーションを持続的かつ発展的に推進し続けることは、リハビリテーション専門職としての責務であります。

本会は国民の医療、保健、福祉の向上にむけて、継続した提言活動を行ってまいります。

福岡資麿厚生労働大臣への要望書提出
（左から斉藤会長、福岡大臣、Michel会長）

世界の現状や理学療法の経済効果などについて説明する様子

武部新文部科学副大臣へ要望書の提出
（左からCEOのSidy,武部副大臣、斉藤会長）