2025年12月22日（月）に「スポーツ庁審議会 スポーツ基本計画部会（第3期）（第8回）」が開催され、日本理学療法士協会（以下、本会）を含む各種団体より第4期スポーツ基本計画の策定に向けた提言が行われました。

説明者：斉藤秀之 会長、佐々木嘉光 副会長
随行者：スポーツ理学療法業務推進部会　鈴川仁人 部会長、相澤純也 副部会長

【第4期スポーツ基本計画に向けた5つの重点提言】

1. 安全・安心の確保と人材の質の向上
   「トレーナー」の定義整理を行うとともに、メディカルスタッフとしての理学療法士の活用を提言。
2. 子供たちが将来にわたり豊かで幅広いスポーツに親しむための安全管理体制の構築
   部活動の地域展開において、理学療法士による身体機能・フィジカルチェック体制の整備を提言。
3. 女性アスリート支援の実効性向上
   産前・産後・育児期における医学的リカバリー支援体制の確立に向け、理学療法士の活用を提言。
4. パラスポーツの専門的支援体制の確立
   地域の理学療法士を活用したタレント発掘およびクラス分け支援の強化・促進を提言。
5. 国内競技団体における医科学支援のガバナンス強化
   中央競技団体（NF）、日本オリンピック委員会（JOC）、日本パラリンピック委員会（JPC）等において、東京2020大会で世界標準となった理学療法士による医科学サポート体制を、平時のガバナンスとして位置付けることを提言。

本会の提言に対し、複数名の委員から質問をいただき、「国内競技団体における医科学支援」、「高年齢者のスポーツ支援」、「パラスポーツ支援」、「産前産後の女性アスリート支援」等の分野において、理学療法士の今後のさらなる活躍の可能性について意見交換が行われました。

本会は今後もスポーツ庁をはじめとする関係機関と連携し、国民の健康増進と安全なスポーツ環境の整備に資する提言を継続するとともに、理学療法の専門性が適切に活用される体制づくりに取り組んでまいります。

■資料
スポーツ審議会スポーツ基本計画部会（第3期）（第8回）　配布資料
【資料2-8】 公益社団法人日本理学療法士協会資料 (PDF:4.8MB)